英語力を人事評価に採り入れる企業が増えている
ビジネスがグローバル化して海外進出や海外企業との取引が増えているだけでなく、日本に多くの外国人がやってくるチャンスを捉え、インパウンド需要に対応すべく、従業員に英語力を求める企業が増えています。
外資系では採用時の基準としてTOEIC600点以上、マネジメント職につくには800点以上などの基準を設けていました。
今の時代は外資系に限らず、日本企業であっても英語が社内公用語になっている会社もあるほどです。
こうした企業では英語ができるのが当たり前の採用基準になってきますが、それ以外の企業でも人事評価に英語力を採り入れるなど、グローバル人材の養成に力を入れています。
TOEICのスコアを評価基準にする企業が多い
日本では採用基準や人事評価の基準として、TOEICのスコアを採用している企業がほとんどです。
そのため、大学生など就活生の間でもTOEICでどのくらいのスコアを上げるかが重視され、受験対策を講じている方も少なくありません。
TOEICのスコアは同じ試験を実施したうえで平等に図れるものなので、可視化がしやすく、基準も明確でレベルを比べるには適しています。
もっとも、実際にビジネスで使える英語力があるかの基準としては、実はTOEICでは足りないというのが実際のところです。
なぜかというと、TOEICではスピーキングの要素が少ないため、実際に外国人顧客への対応や外国企業との取引において、英語力が発揮できるかの能力を測っているとは言い切れないからです。
TOEICだけでない評価基準を持つのがおすすめ
どの程度の英語力を求めているかにもよりますが、読み書きの能力だけでなく、優れたスピーキング力、実際にビジネスに生かせる能力を測りたいのであれば、TOEICスコアだけでは弱いかもしれません。
というのも、TOEICは中高生をはじめ、学生時代から受けることができ、慣れてくると、ある程度は勘でも点数を上げられるようになり、受験のテクニック次第でスコアが本来の能力より上乗せされてしまうリスクもあるためです。
何より、筆記メインでスピーキング力の評価としては不足しているため、社員がきちんと英語で受け答えができるかどうかを測る基準としては足りません。
そのため、ビジネスで本当に使える英語力を有しているかを評価したいのであれば、スピーキング力を適切に評価できる別のテストや基準を導入するのがおすすめです。
スピーキング力の証明に役立つ基準とは
スピーキング力の面でいけば、TOEICよりも実務英語検定の方が向いています。
そのため、社員に実務英語検定を定期的に受検させて、その結果を人事評価に採り入れるというのも1つの方法です。
また、より能力を適正に測りたいと考えれば、実際に外部講師など英語のプロを呼んで研修を実施し、スピーキングのやり取りを評価してもらうのもいいでしょう。
研修の中では英語での電話応対、Eメール応対などのロールプレイングやシミュレーションを実施したり、英語だけでミーティングを行わせたりするといった演習を通じて実践的な英語力の有無やレベルを評価するという手法です。
こうした独自のシステムや評価法をつくれば、その企業にとって必要な英語力でカスタマイズができます。
また、研修を通じた試験ということで、単に評価を与えるだけでなく、社員の英語力のブラッシュアップや人材育成にもつながります。
定期的な研修の実施で、それぞれの社員が前回に比べてどのくらいレベルアップしているのかを継続的に記録して評価していくことで、社員の英語力強化のためのモチベーションにもつながりますし、企業にとっては人材育成やキャリア形成の一環として取り組めるのも魅力です。
専門機関による適正な評価
自社での評価が技術やノウハウ面から難しい場合には、英語力を適正に評価できるスクールなどの専門機関を通じて公平な評価をしてもらいましょう。
社内に講師を派遣してもらって研修を行い、一人ひとりの能力を評価してもらう方法や、専門機関にセミナーを受講しに行って評価を受けるという方法もあります。
英語能力を総合的に評価できる専門機関に適正かつ公正に証明してもらった方が、スコアによるTOEICのような画一的な基準より、実務に使える英語力のレベルの判断につながります。
日本企業が愛用しており、学生などの間にも浸透しているTOEICのようなスタンダードな試験も1つの基準にはなりますが、ビジネスで実際に使える英語力を評価したいなら、独自の英語研修を通じて実際の英語力を確認するのがおすすめです。
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